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盗撮で逮捕されるケース

盗撮とは?

テレビやインターネットなどのニュースで、盗撮行為を働いたことで逮捕されるケースの報道が行われることがあります。電車や地下鉄が満員になっていることが多い日本では、痴漢がもっとも多い性犯罪だと言われています。痴漢の次に身近に起こりやすい犯罪が盗撮です。

盗撮で逮捕されるパターンとして一番多いのが、スマートフォンなどを利用して女性のスカートの中などを撮影する行為です。シャッター音を簡単に消せるスマートフォンが多くなり、写真だけではなく動画の形で女性の下着などを撮影しようとする場合もあり、警察による検挙件数が増加しています。

今回は、逮捕される場合の決め手がどのようなもので、逮捕された後に容疑者がどのような扱いを受けるのか、また盗撮犯と疑われた時の対処法などについて、ご説明します。

日本の刑法には、盗撮罪という罪名がなく、定義もはっきりしていません。そのため、相手が隠しているものや部分を、許可なく撮影することが犯罪行為であると考えられています。つまり、プールや海水浴場にいる水着姿の女性を撮影したとしても、盗み撮りをしたことにはなりにくいということです。

逮捕されるケース

逮捕されるケースとしては、女性のスカートの中を盗み撮りすることが一番多くなっています。電車の中や駅のエレベーターなどで前にいる女性のスカートの下にスマートフォンを入れて撮影し、私服警官に取り押さえられる場面がテレビなどでよく報道されていますが、あれが典型的なパターンです。

実際に警察に捕まる場合、迷惑防止条例違反が適用されることがほとんどです。女性のスカートの中などの画像をスマートフォンなどで撮影した場合、迷惑防止条例違反で検挙されます。

他人の住居や浴室、脱衣所、トイレなどで撮影を行うと、軽犯罪法の覗き見の罪が適用される可能性が高くなります。普段、衣服を着用しないような場所を撮影することが、覗き見る行為に該当し、軽犯罪法に触れることになります。風俗店内での性的サービスをこっそり撮影することが、覗き見る行為と判断される可能性もありますので注意が必要です。

女性のスカート内を無断で撮影し、警察に捕まる場合、現行犯であることがほとんどです。ただし、盗撮を行った犯人の家に、後日警察がやってきて逮捕されるケースもあります。撮影を行った時は逃げ切ったものの、監視カメラなどにその様子が残されており、警察が確認した場合などに起こりえます。

迷惑防止条例で検挙された場合、東京都の場合「1年以下の懲役または100万円以下の罰金」に処されることになります。迷惑防止条例は、都道府県によって違うため、罪の重さも異なります。軽犯罪法違反の場合は、拘留、過料の刑罰に処されます。

警察に検挙されると、実名報道をされる場合があります。社会的な立場が高い人や芸能人などの有名人の場合、実名報道される可能性が高まります。軽い気持ちで行った撮影が、人生を大きく狂わす可能性がありますので、絶対にしていはいけません。